任天堂が10月に発売した「ニンテンドースイッチ」の新型モデル。有機ELディスプレーを採用した(同社提供)

任天堂が10月に発売した「ニンテンドースイッチ」の新型モデル。有機ELディスプレーを採用した(同社提供)

 任天堂の古川俊太郎社長は27日、主力ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の供給が2022年の年初以降に停滞する可能性があることを明らかにした。世界的な半導体不足や物流の混乱が影響するという。

 任天堂は11月、22年3月期の販売計画を期初の2550万台から2400万台に引き下げた。供給の停滞が長引けば、計画に届かない可能性もある。


 古川社長は21年の年末商戦について、10月に投入した有機ELモデルを中心に好調に推移したと分析した。一方、物流の混乱が収まらない米国では11月末の大規模セール「ブラックフライデー」に間に合わせるため一部を空輸したほか、欧州では初めて鉄道輸送も利用したという。


 古川社長は「ブラックフライデー後は需要に対して十分に供給できたとは言えない」とし、年始以降については「需要次第だが、懸念していた通り、作りたいだけの数を作れないという影響が出てくる」との見方を示した。